-
周りで資産運用を
はじめた人が増えたけど、
何からはじめたらいいかわからない… -
貯金はしたいけど、
あると使ってしまう... -
「将来のお金」について
考えたいが、
投資のリスクがこわい。
多くの投資家から集めたお金をひとつの大きな資金としてまとめて、運用の専門家が株式や債券などに投資を行う金融商品です。その運用成果が、投資家それぞれの投資額に応じて分配されます。
投資信託は、経済・金融などに関する知識を身につけた専門家が投資家に代わり大切な資産を運用・管理します。
個人では買えない、買いにくい海外の株式や債券、特殊な金融商品への投資も可能です。
通常、株式投資や債券投資には、ある程度まとまった資金が必要になります。しかし投資信託は、多くの人が購入できるよう最低申込単位が小口化されており、少ない金額から手軽に投資をはじめることができます。
投資の基本は、資産をいくつかの商品に分けてリスク（値動きの幅）を分散させる「分散投資」です。
個人で分散投資をしようとすると管理が大変ですが、投資信託を活用することで、さまざまな資産への分散投資を手軽に行うことができます。
※一時的な投資規制や制限がある国・地域は実質的に投資できない場合があります。
「投資」と聞くと、大きなお金が必要と思いませんか？そう思っている人はたくさんいます！
でも積立投資は少額からはじめられるのがポイント。
当社では月々1,000円からスタートできます。
積立投資とは、毎月決まったお金を積み立てて、そのお金で投資信託を買うこと。積立投資は長い時間をかけてじっくりお金を増やすことができるのがポイントです。
一度で一気に投資するのではなく、毎月「同じ金額ずつ」買い、タイミングをわけることで、購入価格の変動を抑えることができます。
安いときに多く、高いときに少なく買うため、「平均購入価格」が抑えられます。
※ 市場環境によっては、上記のような運用にはならず、積立投資よりも一括投資のほうが有利になる場合もあります。
では実際にどれくらいのお金がたまるのか…
「金融電卓」を使って、自分で積立投資をしたときのシミュレーションをしてみよう！
＼1分でできる！／
毎月の買付金額は、1ファンドにつき1,000円以上1,000円単位。1ファンドでの買い付けから、複数のファンドを組み合わせた買い付けまで自由にプランを設定できますので、分散投資も簡単に行えます。
「投信つみたてプラン」の取り扱い本数は約700本。申込手数料が原則、無料のファンド（ノーロードファンド）、つみたてNISA取り扱い本数は158本と多数のファンドを取り揃えています。（2023年6月現在）
買い付けにかかる申込手数料が原則、無料のファンドを取り揃えております。
引落口座は、当社のお取引口座（日興MRF）や多数の金融機関の預貯金口座をご指定いただけます。毎月自動的に買付金額が引き落とされますので、一度プランを設定すれば煩わしいお手続き等は必要ありません。
投信つみたてプランは、一定の金額で定期的に継続して投資信託の買い付けを行います。この手法をドル・コスト平均法といいます。投資信託の基準価額が高いときには少ない口数を、逆に基準価額が安いときには多くの口数を買い付けることになりますので、1口当たりの平均買付価格が安くなる効果が期待できます。
投信つみたてプランでは、一般NISA口座、つみたてNISA口座、ジュニアNISA口座の各NISA口座で買い付けを行うことができます。投信つみたてプランを利用すれば、最初に買付金額を設定するだけで、基準価額や購入時期を気にすることなく、自動的に買い付けを行いますので、一般NISA口座の年間120万円（つみたてNISA口座は年間40万円、ジュニアNISA口座は年間80万円）の非課税投資枠を上手にご活用いただけます。
>> NISAとは
リスク等について
リスク等について
投資信託は、各ファンドごとに国内外の株式や公社債等を投資対象としています。一般的に株式の価格は国内および国際的な経済・政治情勢等の影響を受け変動し、債券の価格は金利の変動の影響を受けます。また、組入れ株式、組入れ債券の発行者の経営・財務状況の変化、およびこれらに関する外部評価の変化等でも値動きする（外貨建証券は為替相場の影響も受ける）ため、ファンドの基準価額も変動します。したがって、投資元本を割り込むことがありますので元金が保証されている商品ではありません。「リスク・手数料」についてはファンドごとに異なりますので、「目論見書」を必ずご確認ください。また、主なリスクについて詳細は下記をご覧ください。
NISA（少額投資非課税制度）ご利用にあたってのご留意事項
NISA（少額投資非課税制度）ご利用にあたってのご留意事項
【一般NISA・つみたてNISAのご留意事項】
①同一年においては、お一人様一口座（一金融機関）の開設となります
NISA口座は、金融機関を変更した場合を除き、同一年において一人一口座（一金融機関）しか開設できません。一般NISAとつみたてNISAは選択制のため、同一年において両方を利用することはできません。変更するためには、変更手続きが必要となります。
なお、当社で取り扱うNISA対象商品は以下のとおりです。
一般NISA：上場株式、 ETF、上場REIT、公募株式投資信託、上場新株予約権付社債、上場優先出資証券
つみたてNISA：公募株式投資信託
※ 複数の金融機関で重複してお申し込みの場合、口座開設までに相当の時間を要する場合があります。
※ NISA口座で保有する有価証券を非課税（NISA）扱いのまま、他社へ移管することはできません。
※ つみたてNISAでお買付けいただける公募株式投資信託は、当社が選定した銘柄に限ります。
②損益通算・繰越控除はできません
NISA口座の損失は、NISA口座以外（一般口座や特定口座）で保有する有価証券の売買益や配当金等との損益通算はできず、その損失の繰越控除もできません。
③非課税枠の再利用はできません
一旦使用した非課税枠は再利用できないため、NISA口座で保有している有価証券を売却・払出し等した場合であっても、その非課税枠の再利用はできません。また、年間の非課税枠（一般NISAは120万円、つみたてNISAは40万円）のうち、未使用分を翌年以降に繰り越すこともできません。
④上場株式等の配当金を非課税にするには
NISA口座で保有している上場株式等の配当金を非課税にするためには、配当金の受取方法を「株式数比例配分方式（配当金を証券会社のお取引口座で受取る方法）」にする必要があります。「株式数比例配分方式」のお申し込みにあたっては、申請書等に記載の【株式数比例配分方式のお申し込みについてのご留意事項】を十分にご確認ください。
※ NISA口座で保有している上場株式等の配当金について非課税措置の適用を受けるためには、株主権利確定日（決算期日または中間決算期日）までに「株式数比例配分方式」に変更する必要があります。
⑤投資信託における分配金のうち元本払戻金の課税について
投資信託における分配金のうち元本払戻金（特別分配金）は、NISA口座での保有であるかどうかにかかわらず非課税のため、NISA制度上の非課税メリットを享受できません。なお、当社では、NISA口座で保有する投資信託の分配金を再投資する場合には、NISA口座以外（一般口座や特定口座）で管理されます。
【つみたてNISA特有のご留意事項】
①積立契約（累積投資契約）に基づく、定期かつ継続的な方法による買付
つみたてNISAに係る積立契約（累積投資契約）を締結し、同契約に基づき毎月対象商品の買付を当社オンライントレード（以下、日興イージートレード）から行います。なお、つみたてNISAは日興イージートレード専用サービスのため、あらかじめ日興イージートレードの利用申し込み等が必要となります。
②ロールオーバーはできません
一般NISAと異なり、当年の非課税枠へのロールオーバーおよび非課税期間終了時の翌年の非課税枠へのロールオーバーはできません。
③信託報酬等の通知について
購入いただいた投資信託の信託報酬等の概算値を年１回通知いたします。
④基準日における氏名・住所の確認について
基準経過日（初めてつみたてNISA口座に累積投資勘定を設定した日から10年を経過した日及び同日の翌日以後5年を経過した日ごとの日）にお客さまの氏名・住所について確認させていただきます。確認期間（基準経過日から1年を経過する日までの間）内に確認ができない場合は、つみたてNISAでの買付ができなくなります。